日本語教員の教育訓練給付金 対象講座一覧（5講座）
国の「教育訓練給付金」を使うと、学費の一部がハローワークから戻ります。日本語教員の対象講座を、戻ったあとの実質負担で比べられます。通信・オンラインで受けられる講座は2講座（下の「通い方」で絞れます）。
全5講座のうち 1〜5 件目。給付後の実質負担（最大給付時）が安い順。
| 講座名 | 学校 | 通い方 | 都道府県 | 期間 | 学費 | 給付の種類 | もらえる額 基本〜最大 | 実質負担 最大給付時〜基本時 | 指定期間 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| アークアカデミー日本語教員養成講座「実践研修コース」 | アークアカデミー | 通学 | 東京都 | 2か月 | 121,000円 | — | — | — | — |
| 日本語教員養成講座「日本語教員養成ｅラーニングコース」 | アークアカデミー | オンライン | 東京都 | 6か月 | 394,000円 | — | — | — | — |
| 日本語教員養成講座「日本語教員養成ｅラーニングコース」「実践研修コース」 | アークアカデミー | オンライン | 東京都 | 9か月 | 493,000円 | — | — | — | — |
| アークアカデミー日本語教員養成講座「日本語教員養成コース」 | アークアカデミー | 通学 | 東京都 | 6か月 | 514,000円 | — | — | — | — |
| アークアカデミー日本語教員養成講座「日本語教員養成コース」「実践研修コース」 | アークアカデミー | 通学 | 東京都 | 6か月 | 613,000円 | — | — | — | — |
注意すること
- 受講を始める日が「指定期間」の中にあること。期間の外に始めた講座は給付の対象になりません。
- 給付を受けるには、雇用保険に入っていた期間などの条件があります。目安は、一般・特定一般が3年以上（はじめて使う人は1年以上）、専門実践が3年以上（はじめて使う人は2年以上）。仕事を辞めた人は、辞めてから原則1年以内に受講を始める必要があります。自分が当てはまるかはくわしくはハローワークへ。
- 専門実践・特定一般は、受講を始める1か月前までに、ハローワークで手続きが要ります（キャリアコンサルティングを受けてジョブ・カードを作る）。一般は事前の手続きは要りません。
- 「もらえる額」「実質負担」は、入学料＋受講料（税込）をもとにした目安です。教材費・検定料などは含みません。「最大」は資格を取って就職するなど、追加の条件を満たしたときの額です。
- 学費・日程は変わることがあります。申し込む前に学校の公式情報で確かめてください。
出典：厚生労働省「教育訓練給付制度 検索システム」（https://www.kyufu.mhlw.go.jp/kensaku/）の掲載情報をもとに当サイトが作成（2026-09-26 取得）。最新の指定状況は同システム・教育訓練施設・ハローワークでご確認ください。（最終更新 2026年9月26日） 検索システム